子どもの発達が心配になったときに|発達の違いと向き合う、私たちの教育現場から

Navilla教育論シリーズ 第3回|子どもの成長を考える(シリーズ記事一覧はこちら)

この記事でわかること

  • 発達障がいは、いまどのように理解されているのか
  • 情報が増えた今、保護者の不安とどう向き合えばよいのか
  • 早期発見や療育、国のガイドラインが大切にしていること
  • 医療・療育と、民間のダンス教室の役割の違い
  • 発達について心配なときの、公的な相談先
目次

はじめに|「うちの子、大丈夫でしょうか?」

「うちの子、ほかの子と少し違う気がするのですが、大丈夫でしょうか?」

「発達について心配なことがあって、療育にも通っているのですが、習い事はできますか?」

私たちが運営するお子様向けの教育サービスでは、保護者の皆様から、このようなご相談をいただくことがあります。

この記事も、私たちの教室のご利用を検討されている保護者の方から、発達に関するご相談をいただいたことをきっかけに書いたものです。

子どもの成長を見守る中で、周囲のお子様との違いに気づいたり、発達について調べたりすることは、自然なことだと思います。

特に幼児期は、同じ年齢でも、言葉の理解、身体の動かし方、周囲との関わり方などに、さまざまな違いが見られる時期です。

私自身、教育現場で子どもたちと接する中で、一人ひとりの成長の違いを感じてきました。

私たちの運営会社では、キッズダンスに加え、未就学児から大人までを対象とした音楽教室や、国内外でのヨガ教育事業も運営しています。

さまざまな年齢の方々の学びや身体活動に関わる中で、成長や習得の速度、得意なことや苦手なことは、一人ひとり異なると感じています。

一方で、子どもの発達に関する情報が身近になった現在、保護者の皆様がさまざまな情報に触れ、心配される場面もあるのではないでしょうか。

発達障がいについて知ることは、必要な支援につながる大切なきっかけになります。しかし、情報の一部分だけを見て、不安が大きくなってしまうこともあるかもしれません。

今回は、発達障がいを取り巻く社会の変化や、国が示している支援の考え方、公的な相談先を整理しながら、医療機関でも療育施設でもない、私たちのような民間のダンス教室にできることを考えてみたいと思います。

1. 発達障がいを取り巻く環境は、以前とどう変わったのでしょうか?

近年、子どもの発達について調べると、「発達障がい」という言葉を目にする機会が多くなったように感じます。

以前と比べて、発達に関する情報を手軽に得られるようになり、子どもの特徴や困りごとについて知る機会も広がっています。

では、現在、発達障がいはどのように理解されているのでしょうか。

発達障がいとは、どのようなものなのでしょうか?

発達障がいは、一つの病気や状態を指す言葉ではありません。

代表的なものには、自閉スペクトラム症(ASD)、注意欠如・多動症(ADHD)、限局性学習症(SLD)などがあり、それぞれ異なる特徴があります。

種類見られることがある特徴の例
自閉スペクトラム症(ASD)コミュニケーションや対人関係の特徴、特定のことへの強い関心や、こだわりの強さ
注意欠如・多動症(ADHD)不注意、多動性、衝動性が日常生活に影響する
限局性学習症(SLD)知的発達に遅れはないものの、読む・書く・計算するなど特定の学習に著しい困難がある

ただし、同じ診断名であっても、特徴の現れ方や生活上の困りごとは一人ひとり異なります。また、複数の発達障がいの特徴が重なって見られる場合もあります。

国立障害者リハビリテーションセンターの公式情報でも、発達障がいの種類を明確に分けて診断することが難しい場合があることや、年齢や環境によって目立つ特徴が変わることが説明されています。

そのため、診断名だけではなく、その人が何を得意とし、どのようなことに困っているのかに目を向けることが大切だとされています。

出典:国立障害者リハビリテーションセンター 発達障害情報・支援センター「発達障害とは」

以前と比べて、何が変わったのでしょうか?

発達障がいに対する医学的な理解や診断の考え方は、時代とともに変化してきました。

例えば、以前は自閉症やアスペルガー症候群などを別々の診断名で扱っていましたが、2013年に公表された米国精神医学会の診断基準DSM-5では、それらが自閉スペクトラム症(ASD)というカテゴリーにまとめられました。

このように、診断名が単純に増えてきたというよりも、研究の進展に伴って、発達上の特徴をどのように理解し、分類するかが見直されてきたという側面があります。

また、発達障がいに対する社会的な認知が広がり、以前は気づかれにくかった特徴についても、相談や専門的な評価につながる機会が増えてきたと考えられています。

米国疾病予防管理センター(CDC)の最新の推計では、8歳児の約31人に1人(約3.2%)が自閉スペクトラム症と把握されており、その割合は長期的に増えています。

OECD(経済協力開発機構)の報告書でも、加盟国で自閉スペクトラム症と診断される子どもが15年ほどで2〜4倍に増えたとしたうえで、その主な要因は、実際の有病率の増加ではなく、発見や診断が進んだことにあると考えられるとしています。

こうした海外の動向を、そのまま日本の状況に当てはめることはできませんが、発達障がいへの理解や発見の仕組みが変化してきたことを考えるうえで参考になります。

出典:CDC「Data and Statistics on Autism Spectrum Disorder」、OECD「Policy Responses to Rising Autism Diagnoses in Childhood」

現在は、診断だけでなく、その後の支援も重視されています

日本では、2005年に発達障害者支援法が施行され、2016年には改正法が施行されました。

この法律では、発達障がいの早期発見や発達支援に加え、本人の意思の尊重、社会参加、生活上の障壁を減らすことなどが重視されています。

また、医療や福祉、教育などが連携し、子どものころから成人後まで、必要な支援を切れ目なく続けていく考え方も示されています。

つまり、現在の発達障がいに関する支援は、単に診断名をつけることだけを目的としているわけではありません。

一人ひとりの特徴を理解し、必要な支援や環境の調整につなげていくことが大切にされています。

私たちのような一般の教育現場でも、こうした考え方を理解しておくことには意味があると思います。

ただし、診断や専門的な支援の必要性を判断することは、医療機関や専門家の役割です。

私たちはその役割を尊重しながら、日々のレッスンでは、目の前のお子様が何を楽しみ、どのような手助けを必要としているのかを丁寧に見ていきたいと考えています。

学校教育の現場では、どのような状況なのでしょうか?

文部科学省が2022年に公表した調査では、通常の学級に在籍する小・中学生のうち、知的発達に遅れはないものの、学習面または行動面で著しい困難を示すとされた児童生徒の割合は、推定8.8%でした。

ただし、この数字には重要な注意点があります。

この調査は、学級担任等の回答をもとにしたものであり、医師による診断結果ではありません。

したがって、「小・中学生の8.8%に発達障がいがある」という意味ではありません。

また、小・中学生を対象とした調査であるため、それより年齢の低いお子様に、そのまま当てはめることもできません。

この調査からは、診断の有無とは別に、学校生活の中で特別な教育的支援を必要とする子どもたちが一定数いることがうかがえます。

出典:文部科学省「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果(令和4年)について」

2. 情報が増えた今、保護者が不安になることについて

子どもの発達について心配になったとき、インターネットで情報を調べることは珍しくありません。

以前なら身近な人や専門家に相談するまで分からなかったことも、現在では検索することで多くの情報に触れられます。

これは、必要な支援や相談先を知るうえで、大きな利点です。

一方で、情報の受け取り方には注意も必要です。

例えば、「集団活動に参加しない」「先生の動きを真似しない」「落ち着いて座っていられない」といった行動が、発達障がいに関する情報の中で紹介されていることがあります。

しかし、これらの行動が一度見られたというだけで、発達障がいの有無を判断することはできません。

子どもの年齢や発達段階、その日の体調、初めての環境への緊張などによっても、行動は変わります。

また、発達障がいの診断には、発達の経過や日常生活での様子、複数の場面で見られる特徴などを踏まえた専門的な評価が必要です。

私たちの教室でも、初めてのレッスンでは保護者から離れられなかった子が、少しずつ教室の雰囲気に慣れていくことがあります。

もちろん、こうした変化だけで発達について何かを判断できるわけではありません。

ただ、レッスン中の一つの行動だけを取り上げて、その子の発達全体を評価することは適切ではないと考えています。

そして、保護者の方が心配されていること自体を、必要以上の不安だと決めつけることもしたくありません。

心配なことがあるときに、安心して相談できること。そして、必要な場合には専門的な支援につながれること。

その両方が大切なのだと思います。

なお、情報環境の変化によって保護者の不安が過去よりどの程度増えたかについては、比較可能な調査による検証が必要です。ここでは、私たちの教育現場で実際にご不安の声を伺っているという経験を出発点に考えています。

3. 早期発見と療育には、どのような意味があるのでしょうか?

発達について心配なことがある場合、医療機関や自治体の相談窓口などに相談することは、子どもの特性を理解するきっかけになります。

また、発達上の支援が必要な子どもに対しては、「療育」と呼ばれる支援が行われることがあります。

療育は、子どもを周囲と同じように行動させることだけを目的としたものではありません。

一人ひとりの発達状況や特性に応じて、生活やコミュニケーション、身体活動、社会参加などを支える取り組みです。

日本では、未就学児を対象とした支援として「児童発達支援」という制度があります。

国のガイドラインが重視していること

こども家庭庁が2024年7月に改訂した「児童発達支援ガイドライン」では、主に次のような考え方が示されています。

児童発達支援ガイドラインが重視していること

  • 子どもの発達状況や特性に応じた個別の支援
  • 遊びや生活を通じた総合的な発達支援
  • 保護者や家族への支援
  • 地域社会への参加や、ほかの子どもたちとの交流
  • 関係機関との連携による切れ目のない支援

このガイドラインで特に注目したいのは、「地域社会への参加・包摂(インクルージョン)」が重視されていることです。

専門的な支援を受けることと、地域のさまざまな活動に参加することは、対立するものではありません。

子どもが必要な支援を受けながら、地域の中でほかの子どもたちと関わり、さまざまな経験を重ねることも大切にされています。

出典:こども家庭庁「児童発達支援ガイドライン」(令和6年7月改訂)

早期の療育で、特性はなくなるのでしょうか?

ここも誤解のないように整理しておきたいところです。

発達障がいは、早期に発見して療育を受ければ、必ず特性がなくなるというものではありません。

一方で、適切な支援によってコミュニケーションの方法を身につけたり、生活上の困難を軽減したりすることは期待できます。

例えば、言葉で気持ちを伝えることが難しい子どもが、自分に合った意思表示の方法を身につけることがあります。

音や光に敏感な子どもが、周囲の環境を調整することで、安心して活動に参加できるようになることもあります。

英国の医療・ケアの質を評価する機関NICEは、自閉スペクトラム症の子どもへの支援として、保護者や先生と一緒に行う遊びを取り入れたコミュニケーション支援や、光や音などの感覚面への配慮、環境の調整などを挙げています。

ただし、支援の効果や成長の経過には個人差があり、すべての子どもに同じ結果が得られるわけではありません。

出典:NICE「Autism spectrum disorder in under 19s: support and management」

大切なのは、特性をなくすことではなく、その子が持っている力を伸ばし、安心して生活できるようにすることではないでしょうか。

4. 医療機関・療育施設と、民間のダンス教室の役割の違い

ここまで、発達障がいに関する診断や支援について整理してきました。

では、私たちのような民間のダンス教室には、どのような役割があるのでしょうか。

まず、医療機関、児童発達支援事業所、一般のダンス教室では、それぞれの目的や専門性が異なります。

施設・サービス主な役割
医療機関発達や健康状態の専門的な評価、必要に応じた診断・治療
児童発達支援事業所など子どもの発達上のニーズに応じた専門的支援、家族支援、地域との連携
民間のダンス教室音楽や身体活動を楽しむこと、表現すること、ほかの人と関わる経験を提供すること

もちろん、実際の支援内容には重なる部分もあります。

しかし、民間のダンス教室が医療的な診断を行ったり、専門的な療育の代わりを担ったりするわけではありません。

一方で、発達障がいの診断を受けている子どもが、専門的な支援とは別に、ダンスや音楽などの習い事を楽しむことは、自然な選択肢の一つだと考えています。

療育に通っているから一般の習い事には通えない、ということではありません。

その子の希望や状態、教室の環境、必要な配慮などを踏まえて、参加方法を考えることが大切です。

民間の教室にも求められる合理的配慮

もう一つ、一般の習い事教室として知っておきたい制度があります。

2024年4月1日に施行された改正障害者差別解消法により、民間事業者にも合理的配慮の提供が法的義務となりました。

合理的配慮とは、障がいのある人から、社会の中にある障壁を取り除いてほしいという意思が示されたときに、負担が重すぎない範囲で、必要かつ合理的な対応を行うことです。

教室で考えられる合理的配慮の例

  • 子どもが大きな音を苦手としている場合には、音量や参加する位置を調整できないか考える
  • 言葉による説明だけでは理解しにくい場合には、動きを見せたり、分かりやすい伝え方を工夫したりする

ただし、必要な配慮は一人ひとり異なります。

すべての要望に同じ方法で対応することが求められているわけではなく、教室の活動内容や安全面、人的な体制なども踏まえ、個別に検討する必要があります。

政府の資料でも、当事者と事業者が「建設的対話」を通じて、実現可能な対応を一緒に考えることが重視されています。

出典:政府広報オンライン「事業者による障害のある人への『合理的配慮の提供』が義務化」

5. Navilla Dance Schoolが大切にしていること

私たちの教室では、発達障がいの診断の有無だけで、お子様への接し方や参加の可能性を判断することはありません。

特に幼児期は、成長の速度も、得意なことや苦手なことも、一人ひとり異なります。

40分や1時間のレッスンの中でも、先生の手助けが必要になる場面はさまざまです。

先生の動きを真似するのが難しい子もいれば、初めての環境に慣れるまで時間が必要な子もいます。

音楽が流れると自然に身体を動かす子もいれば、周囲の様子をじっと見ている子もいます。

私たちは、そうした違いを見ながら、その子に必要な声かけや手助けを考えています。

もちろん、発達上の特性によって、より細やかな配慮や環境の調整が必要になる場合もあります。

一人ひとりを同じように大切にすることと、すべての子どもに同じ対応をすることは、同じではありません。

私たちは、子どもたちの違いを理解し、それぞれが安心して活動できる方法を考えることを大切にしています。

事前のご相談について

保護者の皆様から、療育に通っていることや、発達について心配なことがあるとお話しいただく場合もあります。

そのようなご相談も、どうぞ遠慮なくお寄せください。

私たちの教室では、診断名や療育の利用について、一律に申告をお願いすることはありません。

一方で、レッスンへの参加にあたって心配なことや、必要な配慮がございましたら、事前にお伝えいただくことで、より細やかな対応につなげられる場合があります。

事前に伺えると、講師が準備しやすいこと

  • 苦手な音や動き
  • 安心できる声かけの方法
  • 慣れない環境での過ごし方

また、必要に応じて、スタッフの配置など可能な範囲で体制を調整することも考えています。

すべてのご要望に必ずお応えできるとは限りませんが、難しい場合にもその理由をご説明し、代わりにできる方法を一緒に考えます。

最初から一律に判断するのではなく、保護者の皆様とお話ししながら、教室としてできることを丁寧に考えていきたいと思っています。

なお、ご相談いただいた内容は、保護者の方の同意をいただいた範囲で、お子様のレッスンに必要な講師とのみ共有します。

「うちの子、大丈夫でしょうか?」というご質問に対して

保護者の方から、このようなご質問をいただくことがあります。

そのとき、私たちがお伝えしたいのは、レッスンで周囲の子どもと同じようにできるかどうかだけを、心配する必要はないということです。

先生の動きをすぐに真似できなくても、周囲の様子を見ながら少しずつ参加しても、その子なりの楽しみ方があります。

一方で、発達について医学的な心配がある場合には、私たちが「大丈夫です」と判断することはできません。

そのような場合には、専門家に相談することも大切です。

ダンス教室として安心して参加できる環境を考えることと、発達について専門的な評価を受けることは、別の役割です。

私たちは、その両方を尊重したいと考えています。

6. 発達について心配なときの、公的な相談先

発達について気になることがあるときは、一人で抱え込まず、身近な公的機関や専門家に相談することができます。

主な相談先

  • お住まいの市区町村の子育て・発達相談の窓口(保健センターなど)
  • こども家庭センター(市区町村)
  • 乳幼児健診の場での相談
  • かかりつけの小児科
  • 発達障害者支援センター(都道府県・政令指定都市)

相談先が分からない場合は、まずお住まいの市区町村の窓口に問い合わせると、地域の相談先を案内してもらえます。

全国の発達障害者支援センターの一覧や、発達障がいに関する国の信頼できる情報は、次のサイトで確認できます。

7. 子ども一人ひとりが、安心して楽しめる場所へ

今回、発達障がいを取り巻く環境や、国の支援方針を整理する中で、改めて大切だと感じたことがあります。

それは、子どもの違いを理解することと、子どもの可能性を決めつけることは、同じではないということです。

早期に発達上の特性に気づき、必要な支援につながることには、大きな意味があります。

また、診断を受けることで、子ども自身や家族が困りごとの背景を理解し、適切な支援を受けやすくなる場合もあります。

その一方で、診断名だけを見て、その子が何を楽しめるのか、どのようなことに挑戦できるのかを決めることはできません。

私たちのような一般のダンス教室は、医療や療育の専門家ではありません。

だからこそ、専門的な判断が必要なことについては、その役割を尊重しながら、私たち自身は、目の前の子どもたちが安心して音楽やダンスを楽しめる環境をつくることに力を注ぎたいと思います。

子どもによって、必要な手助けは違います。

同じ子どもでも、その日の体調や気持ちによって、必要な関わり方が変わることもあります。

私たちは、そうした違いを特別なこととして切り離すのではなく、日々の教育の中で丁寧に向き合っていきたいと考えています。

そして、保護者の皆様が心配なことを安心して相談できる教室でありたいと思います。

子どもの違いを知ることは、その子を決めつけるためではなく、その子に合った関わり方を見つけるため。

それが、今回のテーマを通じて、私たちが大切にしたいと感じたことです。

Navilla教育論について

Navilla教育論は、子どもたちと接する現場で生まれた疑問を、教育学や発達心理学、国内外の研究・統計などを参考にしながら考えていくシリーズです。

私たちの運営会社では、キッズダンス、音楽教育、ヨガ教育を通じて、幼児期から成人まで、幅広い年代の方々の学びや身体活動に関わってきました。

その経験を大切にしながらも、現場で感じたことが必ずしもすべて正しいとは考えていません。

研究で分かっていること、まだ十分に分かっていないこと、そして実際の教育現場で感じていることを区別しながら、より良い指導のあり方を考えていきたいと思っています。

このシリーズで得た知見は、講師とも共有し、日々のレッスンや教室運営に生かしていきます。

これまでの記事は、Navilla教育論 記事一覧からご覧いただけます。

Navilla Dance School|ご相談・お問い合わせ

Navilla Dance Schoolでは、お子様一人ひとりの成長や個性を大切にしながら、音楽やダンスを楽しめるレッスンを行っています。

発達について心配なことがあるお子様や、療育に通っているお子様も、体験レッスンにご参加いただけます。

参加にあたって心配なことや、配慮が必要なことがございましたら、事前にご相談ください。お子様が安心して参加できる方法を、保護者の皆様と一緒に考えていきたいと思っています。

ご相談・お問い合わせ

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参考文献・公的資料

  1. 国立障害者リハビリテーションセンター 発達障害情報・支援センター「発達障害とは」
    https://www.rehab.go.jp/ddis/understand/whatsdd/
  2. 発達障害者支援法(e-Gov法令検索)
    https://laws.e-gov.go.jp/law/416AC1000000167
  3. こども家庭庁「児童発達支援ガイドライン」(令和6年7月改訂)
    https://www.cfa.go.jp/policies/shougaijishien/shisaku/guideline_tebiki/
  4. 文部科学省「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果(令和4年)について」
    https://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/2022/1421569_00005.htm
  5. American Psychiatric Association「Autism Spectrum Disorder」(DSM-5の診断分類に関する解説)
    https://www.psychiatry.org/File%20Library/Psychiatrists/Practice/DSM/APA_DSM-5-Autism-Spectrum-Disorder.pdf
  6. 米国疾病予防管理センター(CDC)「Data and Statistics on Autism Spectrum Disorder」
    https://www.cdc.gov/autism/data-research/index.html
  7. OECD (2026). Policy Responses to Rising Autism Diagnoses in Childhood: Across the Spectrum.
    https://www.oecd.org/en/publications/policy-responses-to-rising-autism-diagnoses-in-childhood_08394255-en.html
  8. 内閣府「令和6年版障害者白書 第1章 改正障害者差別解消法の施行」
    https://www8.cao.go.jp/shougai/whitepaper/r06hakusho/gaiyou/h01.html
  9. 政府広報オンライン「事業者による障害のある人への『合理的配慮の提供』が義務化」
    https://www.gov-online.go.jp/article/202402/entry-5611.html
  10. NICE「Autism spectrum disorder in under 19s: support and management」(CG170)
    https://www.nice.org.uk/guidance/cg170/chapter/Recommendations
  11. 国立障害者リハビリテーションセンター 発達障害情報・支援センター「発達障害者支援センター一覧」
    https://www.rehab.go.jp/ddis/action/center/
  12. 発達障害ナビポータル
    https://hattatsu.go.jp/

※本記事は2026年11月時点の公的資料・専門機関のガイドラインを参考に、一般の教育現場からの視点でまとめたものです。医学的な診断や治療、個別の発達評価を目的としたものではありません。

※本記事では「障がい」と表記しています。ただし、法律名・機関名・資料名などの固有名詞は、正式名称のまま「障害」と表記しています。

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